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素材について

《 素材についての解説 》

ここでは、最近よく使用されている,
聞き慣れない繊維素材 《 製品素材 》 についてご説明します。

★ [ スパンデックスとは ] = エラスタン = ストレッチ素材繊維

日本の品質表示法ではポリウレタン弾性繊維と記されます。
衣類などに表示される場合は、ポリウレタンとなります。
Expandを語源とし、欧州等ではエラスタン繊維と呼ばれることもあります。スパンデックスはゴムの数倍の引張り強度を
もち、ゴムよりもよく伸びる性質を持っています。
また、比重が低くゴムより軽いのが特長ので、ゴムでは難しい細物から太物まで幅広い繊度を生産することができます。
スパンデックスには、湿式紡糸法・乾式紡糸法・溶融紡糸法等の製造法があり、世界では乾式紡糸法が一般的です。
ROICAもこれにあたります。
スパンデックスは、ナイロンやポリエステルなどの合成繊維からウールや綿などの天然繊維まで、様々な素材との組合せ
が可能です。
アウター、インナー、スポーツ、レッグなどの衣料をはじめ、車のシートやシューズなどの資材、サポーターやテーピングなど
メディカル分野まで、様々な用途に使用されています。

★ [ ビスコースとは ] (Viscose) = レーヨン系天然素材

レーヨンを製造する技法のひとつの中間生成物、あるいはそれを経るレーヨン製造技術。
レーヨンとは天然のセルロース繊維を化学修飾することで分子間の水素結合を解離していったんコロイド溶液とし、
それを再びセルロース分子に戻すことによって高分子を再集合させて繊維を再生し、自在の長さ、形状のセルロース
繊維としたものである。
それによって繊維としては直接使用することができない、低品位の短いセルロース繊維を再生して繊維としての利用を
可能にすることができるばかりか、光沢ある長い絹糸状の繊維にすることができる。
ビスコース法によるレーヨン製造は、これを化学工業的に安定した技術とすることで、人類の長年の夢をかなえるもので
あった。

★ [ バンブーとは ] = 竹の繊維 (Bamboo Viscose)

自然のバンブービスコース繊維素材は、柔軟性と耐久性を併せ持ち、密編みされた一本一本の繊維によりシワになりに
くく肌触りが良いのが特徴です。
また、固有の防臭抗菌性と多孔のミクロ構造からなる吸湿速乾性に優れていますので、蒸し暑い季節に最適です。 

★ [ ライクラとは ] = ストレッチ素材繊維

一般的なポリウレタン弾性繊維は、伸長に伴って加速度的に負荷が高くなる性質があり、また、伸びた状態から元に戻る
回復時には、ややゆったりと収縮していく性質があります。こうした性質は、衣類の着用時に体を動かしたり、姿勢を変え
たりする際に生地が少し突っ張るような感覚や、姿勢を元に戻した際の瞬間的にフィット感が低下する感覚の要因となっ
ていました。
米国で培われたライクラはポリマー技術をベースとしながら、ソフトセグメントとハードセグメントからなるポリウレタン弾性
繊維の分子配列のうち、スムーズな伸縮性を担うソフトセグメントの割合を高めながら、サポート力の低下要因となる分子
の結晶化を抑制するという高度なポリマー技術及び製造技術の確立に成功しました。
さらに、日本市場にあわせて耐熱性の改良を独自に加えることによって、組み合わせる素材を選ばず、低伸度域から高伸
度域までよどみなくソフトに伸び、回復時にはサポート力が素早く発現する特長をもつライクラの誕生に至りました。
これにより、ライクラを使用した衣料品は、従来製品に比べて着脱が容易で、姿勢の変化による着圧差が少なく、より快適
な着心地の提供を可能としました。

★ [ ルレックスとは ] = (ラメ糸)

★ [ オーガニック・コットンとは ] = 有機栽培(有機農法)綿

オーガニック = 有機農業(ゆうきのうぎょう・Organic farming・Organic agriculture)とは、自然環境や生態系と調和した形で
実践されることを目ざした農業の一形態。有機農法・有機栽培・オーガニック農法などとも呼ばれる。
(※オーガニック・コットンとは、有機農法・有機栽培・オーガニック農法によって生産された綿のこと)
詳しくは、以下に記載させて頂きますが長文なのでお暇な時間のある時にご参照下さい。
____________________________________________

1. 概説

20世紀の農業は、人工的に化学合成された化学肥料や化学合成農薬などの化学物質を様々な目的で使用することを
進めることでその生産力を大きく拡大させた。日本では、1961年に農業基本法が制定され、化学肥料や化学合成農薬
の使用、作業の機械化が大きく推進されてきた。
これらは農地の単位面積あたりの収穫量の増大に効果があるので、小面積の農地しか持たない多くの農家にとって朗
報であり、積極的に導入が進められた。しかし、長年に渡って化学肥料ばかりを使い続けると、自然の生態系に悪影響が
あることが次第に解ってくる。
土の中の菌類・バクテリアなどの生物は、本来は落ち葉や腐った木・糞尿などの有機物を分解して生きている。しかし、こ
れらの有機肥料の代わりに無機質の化学肥料ばかりを大量に使用し続けると、有機物が不足しはじめ、土の中の微生
物が減少する。やがて、無機質を好む嫌気性生物の細菌が土中に繁殖しやすくなる。その結果、植物は病気にかかり
やすくなり、対処のために農薬の使用を増やさざるをえなくなり、ますます環境を悪化させる・・・・という悪循環に陥って
しまうようになった。

そのような反省から、提唱されたのが有機農業である。化学物質の利用をやめ、旧来のような天然の有機物や天然
由来の無機物による肥料などを用いるなど、自然のしくみに逆らわない農業を目指している。農作物の収穫量よりも、
土の中までをも含む生態系全体の健全性に重きを置いている。一方、後述のように有機農業の単位面積当たりの収
量が低いため、慣行農法と同様の収量を得るためにはより多くの農地を必要とする。農地自体が人為的なものであり、
慣行農法によって高収量で農地を少なくする方がより生態系保護や環境保全に利するという観点も存在する。
このように生態系保護や環境保全という観点からだけでも、有機農業に対する評価は多様である。また、熟成が不十
分な有機質肥料は、寄生虫汚染や病原微生物汚染の原因になる。そのため、十分に熟成させた堆肥を利用する必要
がある。そのため、かつて、有機質肥料を用いず、化学肥料のみを用いて栽培した野菜を「清浄野菜」と称して尊重した
こともあった。
また、堆肥の熟成が不十分な場合、ガス障害や高いC/Nによる窒素飢餓が生じる恐れもある。
有機農業というアプローチは共通の到達点と実践を共有しているが、その手法は様々である。合成化学肥料を使用
しないことに加え、土壌を浸食や貧栄養化、物理的な崩壊から保護することや、生物多様性の保全(例えば、一品種を栽
培するのではなく、多品種を栽培するなど)、家畜類を屋外で飼育すること(平飼い)が含まれる。これらの枠組みの中で、
個々の農業者はそれぞれ自分自身の有機生産システムを発展させる。
そういった個々の有機農業のあり方は気候や市況、地域的な農業の基準によって規定されている。
広義には、有機農業は無農薬または低農薬農法までを含む。農薬による薬害や公害も次第に明らかになり、70年代
にもDDTなどの毒性の強い農薬が規制されてきた。これらの農薬には分解されにくいものがあり、環境や人体への
蓄積も懸念される。また本来の生態系を破壊することで、新たな害虫の発生や天敵による害虫抑止力の喪失などの
弊害を招くことも明らかとなった。
この反省から、有機肥料とともに無農薬または低農薬農法を実践する農家がある。
有機栽培は慣行栽培に比べ、統計的に単位面積あたりの収量が低い傾向がある。現在の高度な栽培方法が導入
される明治中期までの反収(1反=300坪=10 a辺り)は、奈良律令制時代の100 kgからさほど伸びず、せいぜい
200 kg(1石3斗)程度。これが純粋な伝統的有機栽培での収量と思われる。
有機肥料の多くは農産廃棄物・畜産廃棄物・林産廃棄物などの産業廃棄物を熟成させたものであり、ゴミの減量や
物質循環という意味でも
有意義である。原種から食感の向上、収量の増大などを目的として人の手による改良を経た作物は、原種とは異な
る性質を備える。異なる性質の中には肥料への要求成分・分量の変化も含まれる。
有機肥料は窒素に関しては緩効性肥料として作用するため、 肥効を短時間でコントロールするような栽培法には
速効性窒素肥料に比べて不向きであり、栽培にも習熟が必要とされる。さらに、窒素肥料という観点からしても、温
度や水分含量によって微生物による有機肥料の分解速度が異なり、制御が困難である。
科学用語としての有機は、有機化合物のことを示す。これは当初主流だった化学肥料が無機質だったことと対照
的に、伝統的な肥料の多くが有機質だったことから、象徴的に有機という単語が用いられた。したがって有機農業を
省略して有機としてしまうと、科学的な意味が通じなくなる場合があるので注意が必要である。
例:「有機農業で栽培された食品」を「有機食品」と略すと意味が通じない。食品の大半は有機質であることから

2. 関連法令

2000年1月、日本農林規格( JAS規格)に、コーデックス委員会に準拠した「有機JAS」の規格ができた。
認証されるのは、遺伝子組み換えされておらず、基本的に化学合成された農薬や肥料を避けられた食品である。
ただし、緊急の際に特定農薬や、許可された天然に存在する物質に由来する農薬が使用されることがある。
2002年12月、農薬取締法に特定農薬指定制度ができた。
特定農薬は、安全性の明らかなものと定義されている。通称「特定防除資材」と呼ばれる。しかし、定義が安全性
の明らかなものとされているのに農薬という呼称をつけるのはどうかとの批判がある。
2006年12月、「有機農業の推進に関する法律」が制定・施行された。
またそれを受け、2007年4月には「有機農業の推進に関する基本的な方針」が公表された。これにより、日本の
法制度のもとでは規制の対象としか見られてこなかった有機農業が、法律によって推進されることとなった。

3. 内容

有機農業者は、土壌の生産性と耕地を維持し、植物へ栄養分を供給し、雑草・害虫・病気などを抑えるために、できる
限り、輪作したり、作物の残余物・動物性肥料を利用したりしている。その土地や気候環境に強い植物や植物の
種を選ぶことでも肥料や農薬の使用を抑えることができる。

-有機JAS規格-
有機JAS規格では、以下のような天然に存在する物質の使用が許可されている
(有機農産物の日本農林規格 制定:平成12年1月20日-農林水産省告示第59号,最終改正:平成18年10月
27日-農林水産省告示第1463号)。
有機肥料の他に様々な無機肥料が認められる。それらは草木灰・炭酸カルシウム(苦土炭酸カルシウムを含む)・
塩化加里・硫酸加里・硫酸加里苦土・天然りん鉱石・硫酸苦土・水酸化苦土・石こう・硫黄・生石灰(苦土生石灰を含む)・
消石灰・微量要素(マンガン・ほう素・鉄・銅・亜鉛・ モリブデン及び塩素)・岩石を粉砕したもの・塩基性スラグ・鉱さいけい
酸質肥料・よう成りん肥・塩化ナトリウム・リン酸アルミニウムカルシウム・塩化カルシウムなどであり、有機肥料しか
有機農業に用いられていないということは誤解である。
使用条件のついているものもあるが、使用可能な農薬は除虫菊乳剤及びピレトリン乳剤・なたね油乳剤・マシン油
エアゾル・マシン油乳剤・大豆レシチン・マシン油乳デンプン水和剤・脂肪酸グリセリド乳剤・メタアルデヒド粒剤・硫黄
くん煙剤・硫黄粉剤・硫黄・銅水和剤・水和硫黄剤・硫黄・大豆レシチン水和剤・石灰硫黄合剤・シイタケ菌糸体抽出物
液剤・炭酸水素ナトリウム水溶剤及び重曹・炭酸水素ナトリウム・銅水和剤・銅水和剤・銅粉剤・硫酸銅・生石灰・天敵
等生物農薬・性フェロモン剤・クロレラ抽出物液剤・混合生薬抽出物液剤・ワックス水和剤・展着剤・二酸化炭素剤・ケイ
ソウ土粉剤・食酢の30種類である。

☆特定非営利活動法人・日本有機農業研究会は、「有機農業の目指すもの」として、下記の項目を挙げている。
◎安全で質のよい食べ物の生産
◎環境を守る
◎自然との共生
◎地域自給と循環
◎地力の維持培養
◎生物の多様性を守る
◎健全な飼養環境の保障
◎人権と公正な労働の保障
◎生産者と消費者の提携
◎農の価値を広め、生命尊重の社会を築く
同会は「有機農産物の定義」として、「有機農産物とは、生産から消費までの過程を通じて化学肥料・農薬等の合成
化学物質や生物薬剤・放射性物質・遺伝子組換え種子及び生産物等をまったく使用せず、その地域の資源をできる
だけ活用し、自然が本来有する生産力を尊重した方法で生産されたものをいう」と定めている。
(注意)上記の内容はあくまで日本有機農業研究会が定めた独自の定義です。

4. 国際的な動き

★イギリスの植物学者のアルバート・ハワードが、1905年から1931年までインドで東洋の自然観にもとづく農業
の研究をし、インドール方式と呼ばれる堆肥のつくり方を発表する。『農業聖典』などの著作がある。
★ドイツでは、ハワードと同じような頃、神秘思想家のルドルフ・シュタイナーがバイオダイナミック農法の講演を行って
いた。
★日本でも1930年代に福岡正信や宗教家の岡田茂吉が、農作業の大部分を自然に任せる自然農法をはじめてい
る。また、マクロビオティックの創始者である桜沢如一が、農薬や化学肥料を使った農法に問題提起をしている。天皇
家の食料品を生産している御料牧場では、一貫して有機農業が行われている。

◇1962年、アメリカの自然科学者のレイチェル・カーソンが、DDTなどの毒性と残留性の強い農薬による危険性を
訴えた『沈黙の春』を出版し反響を呼ぶ。
◇1972年、国際有機農業運動連盟(IFOAM・アイフォーム・International Federation of Organic Agriculture
Movements)ができる。
◇1989年1月7日、ウェールズ公チャールズは、自分の領地では有機農業を行うと宣言し、また自ら所有する家庭
菜園でも有機農法を実践している。
◇1992年,ウェールズ公チャールズは有機農産物のブランド、「ダッチー・オリジナル」を創設する。

IFOAMによる「有機農業の原則」は、予防的管理・伝統的知識・社会的&生態学的公正など幅広い内容を含んで
いる。同連盟によると、有機農業の役割は、生産・加工・流通・消費のいずれにおいても、生態系および、土中の最も
小さい生物から人間に至る有機体の、健全性を持続し強化することである。
アメリカ合衆国農務省(USDA)等による有機農業の基準は、遺伝子組換え品種を禁じているわけではない。多くの
国では、特例を除いて家畜への投薬を禁じている。
有機農業は,フェアトレードや環境管理(environmental stewardship)といった文化的実践の上にある原理への賛同
とも関係がある。
(これは全ての有機農場・有機農業者に当てはまるわけではない。)アメリカ合衆国・ブルガリア・アイスランド・ノル
ウェー・ルーマニア・スイス・トルコ・オーストラリア・インド・日本・フィリピン・韓国・台湾・タイ・アルゼンチン・コスタリカ・チュニ
ジヤそしてEUなど、多くの国々・地域では、有機農業は法律によっても定義されているので、農業や食品製造における
「有機」という単語の商用利用は、政府によって統制されている。
法律が存在する場合、有機であるという認定は有料で行われる。無認可の農場にとって、自分自身あるいは自分の
生産物を有機であると称することは違法ということになる。カナダにおいては、法律は整備されていないが、任意の
認定が可能である。キューバでは、都市部の自給的農業を中心に展開している。

: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』より作製しました。
日付 : 2009/10/19 照会 : 5